子どもたちの教育支援で寄付をするには?寄付金の使い道を紹介
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この記事でわかること
世界では2億人以上の子どもが学校に通えず、特にアフリカや紛争地域では深刻です。ワールド・ビジョンは教育支援のため、校舎整備や教員育成を進め、月々の寄付で支援が可能です。
世界では教育の機会を奪われている子どもたちがたくさんいます。教育の機会を奪うおもな原因は、紛争や貧困です。日本も例外ではなく、貧困や不登校の問題を抱えています。このような子どもたちに質の高い教育の場を提供するため、手段のひとつとして寄付による教育支援が実施されてきました。
本記事では、子どもたちの教育支援のための寄付をする方法、寄付金のおもな使い道について解説します。世界のすべての子どもたちが公平に教育を受けるために、寄付の重要性を考えていきましょう。
教育支援の寄付が必要な現状

世界では、現在6~17歳の子どものうち実に2億4,400万人が学校に通うことができていません。(注1)
また、3~5歳の幼児たちも、少なくとも1億7,500万人が幼稚園に通っていないのが現状です。事実として、世界の約半分の幼児たちが幼児教育を受けておらず、小学校に通う準備もできていないのです(注2)。
このような現状から、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)では、目標4「質の高い教育をみんなに」を掲げています。
教育支援の寄付を必要とする現状を、海外と日本に分けてそれぞれお伝えします。
世界の国々では紛争や貧困の問題を抱えている
世界の国々の中の子どもたちの多くは、紛争や貧困が原因で教育の機会を奪われています。世界で小学校に通えない子どものうち、半数以上を占めているのがアフリカのサハラ砂漠より南の地域で暮らしている子どもたちです(注3)。
アフリカでは子どもの数に対して学校や教員が足りないことに加え、通学中に紛争に巻き込まれる危険があったり、親が学費や教材費を払えなかったりするなどの問題を抱えています。
ほかにも、親の教育への理解がないために学校に行けない子どもたちも多くいます。
特に女の子は、宗教や伝統に基づく習慣や差別などによって学校に行けない場合も多くあります。具体的には、女性は教育を受けるべきではないとの思想や、金銭的な理由で男の子の教育を優先するなどの背景が存在します。
このように、開発途上国の子どもたちには、紛争や貧困のみならず、差別や地理的要因などさまざまな理由で教育を受ける機会を失ってしまう現状があります。
日本は貧困や不登校の問題を抱えている
日本でも海外と同様に、貧困が原因で教育の機会を奪われている子どもたちがいます。日本に貧困のイメージはあまりないかもしれませんが、国内の子どもの貧困率は15.7%にも上ります(注4)。実際に、日本の子どもの6人に1人が貧困状態にあるのです。
教育を受けられる機会があるにも関わらず、不登校で自ら教育を受けていない子どもたちも多くいます。小・中学校で不登校の子どもは24万人以上となり、全体の2.6%を占めているのです(注5 p.8)。
また、教育を受けている子どもたちのなかでも、教育格差が生じています。例えば、公立校と私立校での教育内容の違い、学習塾に通っているかどうかなどが、格差を広げる大きな要因となっています。
先進国である日本でも、教育の支援を必要とする子どもたちの数は想像よりも多いです。
教育支援の寄付をする方法

教育支援の寄付をする方法として、毎月継続の寄付や都度の寄付、遺産や相続財産の寄付があります。寄付の方法ごとに利点があるので、自分に合う方法を選択しましょう。
3つの寄付の方法をそれぞれ詳しく解説していきます。
毎月継続の寄付
毎月継続の寄付は、一定金額を毎月自動的に寄付する方法です。継続して支援を希望する方に適しています。
銀行口座やクレジットカードから自動的に寄付できるので、手間がかかりません。支援期間は自由に設定されている場合もあるので、自分の都合に応じて期間を決められます。
継続して教育支援の寄付をすると、子どもたちとの心のつながりができるうえ、支援の成果も実感できるでしょう。
都度の寄付
都度の寄付は、自分の好きなタイミングで寄付する方法です。収入に変動がある方や、金銭的に余裕のあるときに寄付を希望する方に適しています。
都度の寄付は、継続の寄付よりも手軽です。初めて寄付をする方でも、ハードルが低く感じられるでしょう。
遺産や相続財産の寄付
遺産の一部またはすべての寄付、相続人が相続財産から寄付する方法もあります。
遺産の寄付を「遺贈」と呼び、本人の遺言に基づいて寄付をします。遺贈を希望する際は、弁護士や司法書士、信託銀行などの専門家に依頼するとよいでしょう。
相続財産からの寄付は、故人の相続財産を受け継いだ相続人の意思で寄付します。寄付金額は相続税が非課税となるのです。遺贈も相続財産の寄付も、金額は自由に設定することが可能です。
教育支援の寄付金のおもな使い道や支援活動

教育支援の寄付金のおもな使い道は、子どもたちが使う学用品の購入や、校舎の修繕などですが、ほかにも教員の研修のように、子どもたちに間接的に関わる支援もしています。
質の高い教育を行うためには、場所や教員などの環境の整備も欠かせません。
寄付金を使い、どのような教育支援活動をしているのかを紹介します。
学用品の購入
子どもたちが使う鉛筆やノート、消しゴムなどの学用品の購入に寄付金が役立ちます。
質の高い教育を受けるためには、さまざまな学用品が必要です。しかし、貧困に苦しむ子どもたちは、学用品を購入することができません。
ほかにもボールや縄跳びといったレクリエーション用品の購入にも寄付金を使います。教育支援の寄付金は学業の場面だけでなく、運動能力の向上や同世代の子どもたちとのコミュニケーション促進にも大いに役立つのです。
校舎の修繕や学習場所の確保
紛争や自然災害で壊れてしまった校舎の修繕にも寄付金を使います。さらに、寄付金で臨時の学習場所を確保し、提供することもあります。
学校に通うことで、友達や教員との交流で心のケアも期待できるでしょう。子どもたちには緊急時こそ教育を受けられる環境が必要です。
また、子どもが学校に通うことで親は集中して生活再建に取り組めます。
教員の研修や養成
子どもたちへ適切な教育を行うために、寄付金を使い教員の研修や養成もします。子どもたちが質の高い教育を受けるには、教員のスキルや指導力が重要です。
また、教員を養成するための指導員も確保しなければなりません。
教育支援の寄付金は、子どもたちのためだけでなく、地域のおとなたちの雇用促進や国の発展にも役立っていると言えるでしょう。
ワールド・ビジョンの教育支援活動
国際NGOであるワールド・ビジョンは、世界のすべての子どもたちが、どのような状況下でも質の高い教育を受けられるよう支援活動を行っています。
校舎の建築や修復、教員の養成や研修のほか、教育を受ける重要性を伝える活動などにも力を入れています。
教育施設や備品を確保することも大切ですが、子どもたちが教育を受けるには地域の住民の理解や協力が欠かせません。地域の住民に教育の重要性を訴えることで、子どもを取り巻く環境を変えることができるのです。
地域のおとなたちと連携し、子どもたちが支援から卒業できるよう目指しています。
子どもたちの教育を寄付で支援しよう

教育支援の寄付の必要は、海外のみならず日本国内でもあります。寄付は学ぶ環境を整えるだけでなく、子どもたちの大きな心の支えにもなり、経済の安定は心の安定にもつながるため学力の向上を期待できます。
ワールド・ビジョンは、皆さまからのご支援を賜りながら、世界の子どもたちが安心して教育を受けられる環境づくりを行っています。
子どもたちを取り巻く環境を変えるためには継続支援が重要です。
ワールド・ビジョンの継続支援であるチャイルド・スポンサーシップに参加すると、支援地域に住む子ども「チャイルド」とつながることが可能です。
年に一度、写真付きの成長報告書が届いたり、手紙での交流ができたりします。支援の成果をより感じることができるでしょう。
月々4,500円、1日あたり150円で、子どもの人生をより良い方向に導くことが可能です。子どもたちが教育の機会を奪われることなく、心身ともに健康で未来に希望を持って過ごせるよう、チャイルド・スポンサーシップへのご協力をお願いいたします。
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